日本広報学会 30周年記念事業「経営者インタビュー」調査結果報告シンポジウム

2026年3月17日

いちおう？所属している日本広報学会主催のイベント、30周年記念事業「経営者インタビュー」調査結果報告シンポジウムに参加しました。会場は、上智大学2号館401教室。隅っこのほうで目立たないように着席し開演を待っていたら、社会構想大学院大学でお世話になった某先生に目ざとく見つけられてしまいました。ガンプラ＆宇宙開発でご記憶に残していただけて幸いです笑。

冒頭30分のインタビュー調査結果発表については、前日に発行されたプレスリリース：日本広報学会、上場企業経営者20社インタビュー調査結果を公表　広報を「経営機能」と認識する一方、企業実務には4つのギャップに掲載済みの内容を含めて、調査結果の概要が紹介されました。資料は後日、学会のサイトで公開されるそうなので、楽しみに待ちたいと思います。

20社、という社数だけからすると調査母数は少ないように聞こえますが、インタビューの文字起こし40万字に基づく分析と伺うと、それなりに大変な調査だったのだろうと察します。興味深かったのは、プレスリリースには載らなかった「経営機能化の4段階仮説」というもので、Capability Maturity Model Integration（CMMI）とかAccessibility Maturity Modelに通ずるものを薄ら感じました。

その後に続いたパネルディスカッション（1時間）については、恩師の柴山先生が進行。印象に残ったのは、商船三井のインタビュイーの方の言葉で、営業とならび広報は企業価値向上に資するということ、そして営業は地上戦で広報は空中戦という比喩。同じ方の言葉で、ただ単に伝えるだけなら広報に存在価値はない、というのも刺さりました。

私なりの総括、個人的な感想としては、広報イコール経営機能との定義は、ありたい姿として非常に納得できるものの「言うは易し」で、とりわけ広報の現場から経営（特に戦略）への貢献はハードルが高いというものです。だからこそ、効果測定（KPI設定）だったり属人化にまつわる課題が比較的よく聞かれるのかなと。ともあれ、広報活動と経営上の意思決定が一体化できていないとの指摘は、非常に耳を痛めながら聞かせていただきました。ありがとうございました。