広報コミュニケーション基礎

2020年7月4日 著

広報としての判断に正解はあるのか!? リモート会見をいち早く開催したローソン 楯さんの判断の裏付けは「学び」にあり | 広報・PR術入門／インタビュー | Web担当者Forumがきっかけで社会情報大学院大学の存在を知り、その流れで読んだのが『広報コミュニケーション基礎』。思えば、自分のキャリアはWeb技術に軸足を置きながら一貫して広報という業務に絡んでいた......にも関わらず、実のところ広報について広く体系的に学んだことがなかったなという反省からの購入です。

社会の中でいかに存在するか、この先どの方向を目指すかについて、「広く報告する」広報は、企業経営そのものでもあります。

割と以前から、広報と経営は表裏一体とのイメージを持っていましたが（むしろそう体現できなければ早晩、広報業務は行き詰まるはず）、上記の力強いくだりはそれが正しかったことを裏付けてくれたように思います。たいへん心強い感じがしました。

刻々と変化する社会の中で、企業、行政、自治体、各種機関、団体をはじめとするあらゆる組織が、意思を発信し続けながら世の中の支持を集めるためには、所属する組織の過去、現在、未来について深く掘り下げ、研究することが必要です。

ここでのポイントは過去、現在、未来いずれについても研究すべきとしている点かなと。過去を知らずして現在を正しく理解することは難しいし、どの程度先までを見通すかはさておき未来を知ろうとすることは、リスク回避や「あるべき姿」への都度の軌道修正に役に立ちますね。

自らの組織（企業、行政を問わず）を熟知し、そのうえでビジョンと理念を語ることができること。それが広報パーソンの第一条件なのです。

第一条件にしてなかなか高いハードルではありますが、それができてこそ先述の広報は、企業経営そのものとのフレーズに整合するというわけですね。そしてその「熟知」には過去・現在・未来という、時間軸横断的な熟知が求められる、というように自分は整理・解釈しました。

PRの語源が「パブリック・リレーションズ」ということからもわかるように、広報・PRの仕事は、あらゆる利害関係者と良い関係を構築することに尽きると言っても過言ではありません。

これも今後、肝に銘じたいフレーズ。あらゆる利害関係者、というのがポイントかな。どんな相手であっても味方にすべきというか、味方にしなければならないというか。言うは易しですけども。

最後に、「電子自治体広報：広報」のなかでJIS X 8341-3:2010が参照されていますが、最新版は2016年版ですので、そこはJIS X 8341-3:2016としていただくか、ないし（都度更新するのも面倒でしょうから）単にJIS X 8341-3としていただくのが良いと思いました。